100年以上前から変わらない航空管制の手法
航空管制官は、世界で最もストレスフルな仕事の一つと言われる。上空の3次元空間を高速で飛行する航空機に対し、無線を通じた音声指示のみで秩序ある航空交通を作りだす作業があまりに複雑であるからだ。航空管制官の業務を補助するレーダー機器、気象情報表示などのシステム機器は、10〜15年置きに最新技術を導入する大規模な刷新が行われているが、主たる業務であるパイロットとのコミュニケーションは、比較的混雑していない太平洋上の空域などを除き、口頭でやり取りされる。このアナログな手法は100年前から変わっていない。
航空管制は「空域」という一定範囲で分割して行われる。各空域には担当の航空管制官が割当てられており、管轄する空域の担当者は、安全確保のための判断、指示に対する全責任を負う「独任官」である。すなわち、責任の所在を明確化しなければ成り立たない業務であり、人を増やせば一人当たりの処理機数を減らすことはできるが、同時に空域が細分化されるため業務の境界をつなぐフローや取り決めは複雑化する。大変だからといって、単純に人を増やせば解決できるものではない。
やってみたら安全だったということの繰り返しでしかない
つまり空の安全は、航空管制官個々人が訓練、経験で培った高度な技量のもとに保たれているのだ。それを象徴するかのように、航空管制官が遵守する管制方式基準には下記の記載がある。
“管制官は、業務の実施に当たって、この基準に規定されていない事態に遭遇した場合には最良の判断に基づいて業務を処理するものとする。(引用:管制方式基準(1)-1-1より)”
航空管制の現業においては、基準に規定されていない事態が多々起こる。理由は様々だが、地上走行中に停止したいとパイロットから要求があった場合、その場で待たせるか、ターミナルまで戻すべきか。滑走路上の異物について報告があった際には、離着陸の許可を取り消す必要があるが、出発機が離陸滑走中または到着機が接地寸前で、それらを止めることのほうが危険な場合もある。急患発生を理由とした緊急機と、機体トラブルを理由とした緊急機のタイミングが重なる状況もあるだろう。
