プロスポーツの主な収入源には「チケット販売」、「スポンサー収入」、「放映権料」、「グッズ販売」の4つがあるが、新型コロナ禍でこのうち放映権料を除く収入源は大きな打撃を受けている。一方、放映権料については主要スポーツの多くで拡大の一途をたどっており、日本でも2021年、ワールドカップ予選のアウェー戦が放映権料高騰の影響で地上波から消えたことは記憶に新しい。そして、このような放映権料の高騰が近年特に顕著に見えるのは米国だ。たとえば、NFLは2021年3月、新たに11年間で1050億ドル（約12兆円）規模の放映権料契約を締結。年間1兆円以上はこれまでの契約のほぼ倍額となる。また、NBAも新たに9年間で702億ドル（約8兆円）規模の放映権料契約を結ぶ可能性が伝えられており、こちらはこれまでのおよそ3倍弱だ。このような放映権料の高騰の背景には、ネット配信などを含めた視聴者数やその総視聴時間の拡大があるが、米国で近年これらの数字を押し 上げている1つの要素にスポーツベッティングがある。スポーツベッティングとは、プロスポーツの試合結果や選手のパフォーマンスなどを対象にしたギャンブルで、米国では2018年の合法化以来大きな盛り上がりを見せている。そこで今回は、デジタルやデータとも関わりの深いスポーツベッティングについて、その現状や将来性に触れつつ、日本における可能性を考察する。
急拡大する米スポーツベッティング市場
データインテリジェンス企業のMorning Consultによれば、米国のスポーツベッティング市場は2021年、前年の倍以上に拡大。ベッティング参加者の賭け金の総額は527億ドル（約6兆円）に達したという。同市場の急拡大の背景には、新たに11州でスポーツベッティングが合法化されたことがある。これにより、2018年の解禁以来、米国でこのギャンブルは30州とコロンビア特別区（ワシントンD.C.）で合法化。また、2022年中にはオハイオ州で合法化が予定されているほか、フロリダ州、ジョージア州、ノースカロライナ州、マサチューセッツ州などでも同様の動きが進行している。
同じギャンブルのくくりで言えば、日本のJRA（日本中央競馬会）の2021年売上高が約3兆円なので、その倍の規模の巨大な市場がわずか3年で登場し、さらに成長しているというのだから凄まじい話だ。同じMorning Consultの調査によれば、2021年1月時点で少なくとも1カ月に1度はスポーツベッティングに参加する米国の21歳以上の成人の割合は10%であったものの、2021年12月にはこの数字は18%まで拡大。1年弱で80%増加したことになる。また、National Council on Problem Gamblingによれば、米国のスポーツベッティング人口は2021年9月までの18カ月間で30%、数にして1530万人増加したというデータもあり、多くの米国人のスポーツ観戦という娯楽を変化させつつあることがわかる。スポーツイベントの視聴者数とそのイベントを対象にした賭け金の総額に強い相関関係があることは以前から指摘されているというが、スポーツベッティング市場の拡大がスポーツイベントの視聴者数や総視聴時間に大きな影響を与えていることは間違いないだろう。
