2020年の秋に開催したドバイ万博からすら学んでいない
前稿では、万博を外部から見る視点の欠落を指摘したが、この指摘は他の項目においてもあてはまる。
今回の万博が失敗するのではと言われている理由の1つに、観客動員が主催者目標の2800万人を大きく下回るのではないかと不安視されていることが挙げられる。2020年初頭より全世界を覆ったコロナウイルスの感染拡大は制御不能な状態に陥り、この年に開催が予定されていた東京オリンピックは1年延期の上、海外からのインバウンド客の受け入れを諦め、多くの競技が無観客開催を余儀なくされた。さらに言えば、スポーツの大会であるオリンピックは選手と関係者のみでも成立したが、万博には無観客開催などありえない。当時より状況が改善されたとはいえ、国内外ともに観光客の出足はコロナ禍以前の水準まで戻っていない以上、この不安は当然のことだろう。
だがこの問題を検討するにあたっては、ドバイ万博という格好の事例がある。2020年秋から半年間の会期で開催が予定されていたドバイ万博もまた、コロナ禍のため1年の延期を得て2021年秋から開催され、翌年春の終了までに2400万人の観客を動員した。ここでドバイ万博の成否についての判断は控えるが、この万博には日本からも大阪・関西万博の関係者や報道関係者が数多く訪れ、また主催者も積極的に情報発信していたので、動員対策や感染対策等々、このコロナ禍の下で万博はいかに運営されたのか、多くの情報を収集する機会があったはずだ。
だが一連の報道を見る限り、大阪・関西万博の関係者がドバイ万博の視察によって得たノウハウを再来年の万博のために活用している様子はほとんど見受けられないし、逆に反対する側がドバイ万博と対比して大阪・関西万博の問題点を指摘している様子もほとんど見られない。両者は相も変わらず「高度成長神話の再来」という同じ物語を相手とは逆の立場から反復し続けるばかりだ。要はどちらもほとんど何も学んでいないのである。
「万博思考」の提唱
ここまで大阪万博の運営側にも反対派にも辛辣な意見を述べてきたが、私は今回の大阪・関西万博を賛成もしくは反対の立場から論じたいというわけではない。
私はこの場にて「万博思考」という考え方を提唱したいと考えている。それは万博というイベントそのものに貴重な思考のヒントが眠っていることを明らかにしようとするものだ。万博と言えば、多くの人は満艦飾で飾り立てた会場にパヴィリオンが林立し、世界各地の物珍しい品々や大手企業の最新技術がそこかしこで披露されている光景を思い浮かべるだろう。だが現在の万博は、もちろんそうした要素も残してはいるものの、かつてのステレオタイプなイメージからは大きく変質している。私が「万博思考」のプロトタイプとしたいのも、そうした現代の万博である。だがそこに思い至るためにも、まずごく手短にではあっても、万博の歴史を辿ってみる必要があるだろう。
史上初の万博は大英帝国の権勢を誇示することが目的だった
万博の歴史（１）――黎明期の万博
よく知られている通り、史上初の万博とされているのが1851年にロンドンで開催された万国博覧会である。ロンドンの当時の人口は約100万人と世界最大級であったが、博覧会は約半年間の会期を通じてその6倍に当たる約600万人の観客を動員した。この万博では世界中から集められた約10万点もの展示品が一堂に会したが、その会場となった「水晶宮」は、建築技師ジョセフ・パクストンが設計した総容積約1万フィートに達する鉄とガラスの巨大な構造体だった。「水晶宮」は、それ自体が巨大なショーウィンドーだったのである。
この博覧会の正式名称はThe Great Exhibition of the Works of Industry of All Nationsといい、当時7つの海を支配していた世界最強の大英帝国の権勢を誇示することが目的であった。国内の産業振興を目的に、各地の文物を集めて一堂に会する博覧会（日本でいう勧業博覧会）は以前から欧州各国で開催されていたが、それを大規模かつ国際的な視点で開催することは前例のないことであった。その意味で、世界各地の植民地からかき集めた多くの珍品や、蒸気機関など当時最新のテクノロジーが一堂に会した黎明期の万博が、帝国主義的、資本主義的な由来を持つことに間違いはない。この前例のない試みの成功に気を良くしたイギリスは、11年後の1862年にも万博を開催する。この万博は前回より規模が拡大し、国家主義や軍事主義が前面に出るようになるなど、ナショナリズムとの関係が一層強化されていく。
1970年の大阪万博は「延期」された万博
ロンドン万博の成功は他の欧米諸国を強く刺激した。その筆頭がフランスだった。当時フランスは第二帝政下にあったが、実権を握っていたナポレオン3世はロンドン万博を上回る規模の万博を構想し、早くも1855年にはパリで初の万博が開催される。この万博は準備不足で急ごしらえの観がいなめなかったが、その後も1867年、1878年、1889年、1900年、1937年と6度もの万博が開催されている。つい近年も2025年万博の開催都市として立候補し、当初は本命視されていたものの、前年のオリンピックに引き続いての開催は財政的に無理と判断して撤退したことは記憶に新しい。
英仏両国のほかにも、ウィーン（1873）、フィラデルフィア（1876）、メルボルン（1880）、バルセロナ（1888）といった欧米の諸都市が万博を開催し、万博は一気に国際化の要望を帯びてくる。欧米諸国は率先して万博に参加し、また自国での万博開催を目指して積極的に働きかけを行うようになった。日本もまたその潮流の中にいた。1867年に江戸幕府、薩摩藩、佐賀藩がそれぞれ個別に参加し、1873年のウィーン万博には明治新政府として初参加した日本は、以後欧米諸国の万博に積極的に参加し、伝統工芸品を中心とした展示を行うようになる。これは当時の殖産興業政策の振興と、外貨の獲得を主な目的としたものであったが、その一方で万博の自国開催を熱望していたものの、1890年代の「亜細亜大博覧会」、1912年の「大博覧会」、1940年の「紀元2600年記念博覧会」はいずれも実現の機会を逸した。当時の日本には万博を開催できるだけの国力は備わっていなかったのである。特に「幻の万博」として名高い「紀元2600年博覧会」は諸外国に招待状を発送し、入場券を売り出すところまで準備を進めながら、日中戦争の戦局悪化と国際連盟脱退後の国際的孤立のために「延期」（中止ではない）に追い込まれた。周知のとおり、「延期」された万博が開催されたのはそれから実に30年後の1970年のことである。
乱立した博覧会が管理されはじめた
万博の歴史（２）―制度化の時代
20世紀を迎えると、欧米各国で万博を名乗る多くの博覧会が乱立するようになり、多くの国の間で、数の面でも質の面でも、博覧会を適正に管理する必要が認識されるようになった。
初の国際調停の試みは、1907年にフランスの音頭取りによって行われ、ベルギー、イタリア、ドイツ、オランダ、ハンガリーが参加した。こののち、何度か同じ目的の会合が開かれアメリカ、オーストリア、スペイン、イギリス、ノルウェー、ポルトガル、そして日本と徐々に参加国も増え、国際博覧会を対象とした条約を制定すべしという機運が高まってきた。
結局、国際博覧会条約（正式名称：国際博覧会 に関する条約 Convention Rlelating to International Exhibitons）がフランスの主導で調印に至ったのは1928年のことだった。調印したのはアルバニア、ドイツ、オーストラリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、コロンビア、キューバ、デンマーク、ドミニカ共和国、スペイン、フランス、イギリス、ギリシア、グァテマラ、ハイチ、ハンガリー、イタリア、日本、モロッコ、オランダ、ペルー、ポーランド、ポルトガル、ルーマニア、セルブ・クロアート・スロヴェーヌ（現在のセルビア、クロアチア、スロヴェニア）、スウェーデン、チュニジア、ソ連の計31か国である。この条約が調印へと至ったのは、1920年に国際連盟が発足し、1925年にはロカルノ条約についての協議が行われ、1928年にはパリ不戦条約が調印されるなど、第1次世界大戦の戦勝国を中心とする世界秩序の再構築に万博が組み込まれた結果とみるのが自然であろう（ここにはアメリカの名が含まれていないが、恐らくアメリカはフランス主導の条約の枠組みを嫌い、外部からの活動によって影響力を行使しようとしたのだろう。アメリカがBIEに加入するのは、第2次大戦後の1968年のことである）。この条約は、その後数回の改定を経て現在に至っている。
この条約の発効をもって、1931年には博覧会国際事務局（BIE）が発足し、活動を開始する。万博におけるBIEの役割は、オリンピックにおけるIOCの役割に近似していると考えておけば間違いではない。以後BIEは毎年1、2回の理事会を開催するようになるが、そこでの最も重要な議題は開催都市の選定であった。BIE認定として初めて開催されたのが1935年のブリュッセル万博である。他にも、1933年のシカゴ万博では初めて「進歩の一世紀」という開催テーマが掲げられ、また1936年のストックホルム万博以降は、参加国がパヴィリオンを用意する第一種一般博、開催国がパヴィリオンを用意する第二種一般博と比較的小規模で専門的な特別博の区分が導入されるなど、開催地域や開催間隔などについてのルールが整備されていく。
1937年のパリ万博は前述のブリュッセルから2年しか経過していないことが問題となったが、名目上はブリュッセルを第一種、パリを第二種とすることで決着した。よく知られているように、この万博ではエッフェル塔をはさむ形でドイツ館とソ連館が対峙するなど、数年後の第二次世界大戦の予兆のような雰囲気に満ちていた。またこの万博から3年後の1940年は、皇暦2600年の節目に当たることもあり、それを記念する「紀元2600年万博」の開催が予定されていたのだが、前述の理由で「延期」に追い込まれる。この時期、ヨーロッパは第2次世界大戦が本格化し、平和の祭典としての万博も一時休眠を余儀なくされる。
生身の人間を「展示」。万博の負の歴史
万博の歴史（３）―脱植民地から課題解決へ
第2次世界大戦後初の第一種一般博は、1958年に開催されたブリュッセル万博である。「科学文明とヒューマニズム」をテーマに掲げたこの万博は、原子模型を模したアトミウムをシンボルタワーとするなど科学志向を前面に押し出し、かつてなく多くの最新テクノロジーが展示された。ル・コルビュジエとヤニス・クセナキスが設計したフィリップス館はそのなかでも著名なものだ。明治以来長らく伝統工芸品を中心とした展示を行ってき た日本も、この万博では方針を大きく転換し、モダンデザインのパヴィリオン館内に、多くの最新テクノロジーを展示した。だがこの万博が開催された1958年は、ベルギー領コンゴ（現コンゴ民主共和国。1971～1997年はザイールと呼ばれていた）が開設されて50周年に当たる節目の年に当たり、その植民地開発の歴史を誇示するかのような展示が行われていた。
万博は欧米列強が覇権を競う帝国主義の時代に産声を上げたイベントであり、参加各国が植民地の物珍しい品々を展示することは、1851年の第1回ロンドン万博から行われてきた。観客の好奇心にこたえるべく、1880年代以降の万博ではしばしば植民地から連れてきた現地人の生身のまま展示する「人間動物園」も行われるようになった。1904年のセントルイス万博では、同時に開催されたオリンピックで、アイヌやネイティヴアメリカンの体力測定を行う「人類学の日」というイベントが実施された。1931年にパリで開催された「国際植民地博覧会」のように、植民地展示に特化した博覧会が開催されたこともあった。
植民地展示の代補としてのテクノロジー展示
だが米ソ冷戦構造の下で再編された第2次世界大戦後の世界では、そのような展示はすっかり時代遅れのものとなっていた。1955年にバンドン会議（第1回アジア・アフリカ会議）が開催され、その後1958年までにスーダン、モロッコ、チュニジア、ガーナが独立を達成、1960年には多くのアフリカ諸国が独立を達成し「アフリカの年」と呼ばれるようになる。平等意識、人権意識が高まる中、植民地展示は宗主国による搾取の一環として、厳しい批判にさらされる ようになる。このような背景の下、植民地展示はこの時を最後に姿を消した。国際博覧会条約で植民地展示の廃止が正式に明文化されたのは1972年のことだが、実態はそれより10年以上も変化していたのである。
万博にとって、植民地展示を手放したことは、大きな目玉を失ったこと、新たな軸が必要となったことをも意味していた。それに対応するかのように、以後の万博は従来の欧米主導から違った方向へと動き出す。1962年のBIE総会では、5年後の1967年の万博開催地としてソ連の首都モスクワを選出する。実現すれば共産圏初の万博となることだったが、BIE非加盟のアメリカが1964年にニューヨークでの博覧会開催を計画したことを機に衝突、モスクワが開催権を返上したことに伴い、急転直下、最後まで招致を争ったカナダのモントリオールに開催権が移行することになった。「人間とその世界」をテーマに開催されたモントリオール万博は史上空前の映像博と呼ばれるなど、多くの参加各国が工夫を凝らした映像展示を行った。それは新時代のテクノロジーの誇示に加え、失われた植民地展示の代補という側面もあったに違いない。なかでも、ドーム状のパヴィリオンの天井をフルに活用した全天周型の映像は、一面スクリーンの一般の映画館とは異なる視覚体験をもたらすものとして大いに重宝された。
1970年の大阪万博を最後に、万博は長い眠りについた
そして周知のように、続く1970年には大阪万博が開催された。日本ではもちろん、アジア初、東洋初でもあったこの万博は、1868年の明治維新から100年、開催の延期に追い込まれた「紀元2600年記念博覧会」から30年後の悲願達成である。東京オリンピックと並ぶ戦後復興の象徴として位置づけられてきたこの万博の国内的な意義に関しては、既に散々語りつくされてきたので今この場で繰り返す必要もあるまいが、国際的に見た場合には、植民地展示から新たな存在意義を模索していた過渡期の万博として位置付けられるものと言うことができるだろう。
事実、大阪万博の終了後、万博は長い眠りにつく。以後、ようやくBIEに加盟したアメリカが、スポーケン、ノックスビル、ニューオーリンズなどの地方都市で立て続けに地方博を開催するなど、特別博は盛んに開催されたものの、一般博（1972年の条約改正に伴い、第一種と第二種の区別はなくなった）の開催は1992年のセビリア万博まで待たねばならない。これは、多くの国に参加を呼び掛け、多額の予算を計上して博覧会を開催する大義名分がなかったことを物語る。その久々のセビリア万博にしても、開催のきっかけであったコロンブス新大陸発見500周年を意識するあまり「発見の時代」というテーマを掲げたことが、かつての植民地主義を彷彿させるものとして大いに批判されることになった。
開催の大義名分を失った万博に対して、いつしか人は「万博の時代は終わった」というようになった。ではそれより以前の「万博の時代」、多くの博覧会が乱立していた時代に、多くの観客は何を求めて万博に押し寄せたのだろうか。最大の目当ての1つが、植民地由来の珍しい品々であったことは疑いない。普段は見慣れない異文化の産物に、多くの観客は好奇の視線を注いだ。だが交通機関が発達し海外旅行が大衆化した結果、人々は以前より気軽に海外に出 かけ、現地で直接それらの品々を見ることができるようになり、相対的に万博の需要は低下した。かつてロンドン万博に多くの観光客を送り込んで財を成した実業家トーマス・クックが、その後海外旅行事業で大成功を収めるのはこの変化を先取りする出来事である。加えて、第2次世界大戦後のアジア・アフリカ諸国の相次ぐ独立とそれに伴う人権意識の高まりも、植民地に対する好奇な視線を強く抑制することになった。同じく、ドーム屋根の施設で上映される全天周型の映像に象徴される様々なテクノロジーやアトラクションも、観客を万博に引き寄せる大きな理由であった。だが1955年にカリフォルニア州アナハイムに開園したディズニーランドを皮切りに、各国に開園した多くのテーマパークは万博の担っていたエンターテインメント機能の多くを代補するものであった。
「万博の時代は終わった」ことは、観客動員にもはっきりと表れている。戦後の万博の動員記録を見ると、ブリュッセル万博の4145万人、モントリオール万博の5031万人と上昇し続け、大阪万博で6140万人とピークに達するものの、セビリア万博では4181万人と下降し、2000年のハノーバー万博では1810万人まで急落した。ハノーバー万博は約24億マルク（1,200億円）の大赤字を生むなど、万博のイメージは大きく失墜させたことでも知られる。2010年の上海万博では大阪万博を上回る7308万人の史上最大の動員記録を達成したものの、これは中国の国家人口及び上海の都市人口がもともと巨大であることに加え、国家の威信をかけた動員政策の結果でもあり、必ずしも万博の国際的な趨勢に対応したものとは言えなかった。
万博の手詰まり感と『成長の限界』
こうした状況に強い危機感を抱いたのがBIEである。万博に開催意義がないと見なされれば自らの存立が怪しくなってしまうのだから、それも当然だろう。そうした危機感が反映されたのが、1994年に発表された課題解決型万博への移行である。多くの国や国際機関、企業が参加し、世界各地の観光物産や最新技術が一堂に会すること、またその結果生まれる祝祭的な雰囲気は万博の華であり、それは今後も変わることはあるまい。ただ今後は、単に会場を満艦飾に飾り立てるのではなく、全体の方向性を統一し、参加各国にはホスト国が掲げたテーマに即した展示を行ってもらおうというわけだ。この背景には、「万博の時代は終わった」に象徴される手詰まり感はもちろん、ローマクラブが1972年に発表した『成長の限界』で、このままでは100年以内に人類の成長は限界に達すると警鐘を鳴らしていたことや、同年（1994年）に国連がストックホルム会議を開催し、「環境」と「開発」が喫緊のテーマであることが強く印象付けられたことなどがあった。いずれにせよ、今後の万博は社会問題への提言を前面に押し出す方針が定められた。また一般博と特別博を登録博と認定博に呼称変更し、前者の開催間隔を5年とするルールも新たに定められた。
もちろん、社会問題と言っても、参加各国の利害が激しく対立する軍事や宗教の問題を俎上に載せることは現実的ではないので、環境や福祉の問題が主たるテーマとなる。いうまでもなく、その問題意識は21世紀になってMDGs、さらにSDGsとして発展していく）その方針決定後に最初に実施されたのが2005年の愛・ 地球博だが、開催から20年近く経過した現在、この万博が巷間の話題に上ることはあまりない。その理由も含めて、以後の万博でどのような問題が提起され、また解決案が示されたのかは、今後のケーススタディである程度詳しく検討していきたい。
