佐藤 卓己

佐藤 卓己

1969年ニューヨークの反戦集会。軍服のような服を着た男がアジテーションをしている。肩についているのはB52のおもちゃ。当時は徴兵逃れたい若者がニューヨークに集まっていた。集会には幼い子どもも参加。当時はデモが多く、反戦デモのほか保守系のデモや差別を扇動するデモもあった。

相当数の世論は、順応主義的付加物にすぎない

情報を届けることとはどのようなことなのか。編集部は『Modern Times』という新しいメディアの出発にあたり、改めて考えてみる必要があると感じた。
フェイクニュースや誤報などメディアが抱え続けてきた課題にはどのように向き合えばいいのか。あらゆるものがDX化していく将来において、メディアはどのように変化していくのだろうか。情報を受取る人というのは果たしてどこにいるのか。京都大学大学院教育学研究学科教授の佐藤卓己氏に聞いた。

Updated by Takumi Sato on November, 29, 2021, 9:00 am JST

フェイクニュースにみる真実に近づきたいという欲求

これは常々私が言ってきたことだが「フェイクニュースはSNSによって蔓延した」という考え方はメディア論において非常に問題がある。むしろ「流言」は「最も古いメディア」と言われることもあり、一般的に想像されるようなメディア、つまり新聞や雑誌やラジオやテレビといったものが出る以前から存在した。さらにいえば、口コミは人と人が直接対面するような状況の中では最も有力なコミュニケーション手段だったわけで、フェイクニュースの起源でもある噂話だったり、さも自分が見てきたかのようにおもしろく話を騙ったりするということはメディア以前からあるものだ。

さらに言えば、そのような口頭でのコミュニケーションは実は破壊的であるよりも創造的である。例えば我々の日々の会話のなかでも他人に向かってすべて真実を言うようなことはあまりない。つまり真実を言わないということは、ある意味では非常にイマジネーティブだし、状況に配慮して人を傷つけないためになされることもある。

重病を患い余命幾ばくもない人に「大丈夫ですよ」と声がけをすることは道徳的に責められることなのかと言えば、そんなことはまったくないわけだ。「やさしい嘘」というのは当然ある。つまりフェイクニュースが生まれるまでのコミュニケーションのプロセスは、本来は必ずしも否定されるものではない。

だからフェイクニュースというのが事実とは異なるゆえにすべて悪だ、というふうに考えること自体に私はメディア論者として抵抗がある。フェイクニュースと同じように危惧されるのは陰謀論だが、これは実は複雑な社会のシステムを知識がなくても理解できる一つの物語なわけだからそれ自身がどのような機能で働くかはともかくとして、それは世の中を理解するための方便、一つの手段であるといえる。つまり「陰謀論であるから悪い」と倫理的に悪のレッテルを貼ってしまうのも創造性がない。フェイクニュースや陰謀論を求めてしまうのは「真実に近づきたい」という欲求が私たちにあるからなのだ。

いろいろな人の異見が出てくるということは、真実に近づく第一歩だ。例えば間違っているものが否定されることによって実は真実に近づけるわけである。また逆に言えば、否定されなければ、それも一歩そのまま真実に近づくことになる。さまざまな人がいろいろな異見を述べて、ありもしないような、できっこないようなことを言ってみることが真実に近づく道だと考えれば、フェイクニュースも真実に近づくための一歩足り得る。アイディアを出し合うブレインストーミングのようなものだ。その中から創造的な何かが生まれる可能性は否定できないのである。

誤報を防ぐことは可能か

そもそも「事実」「真実」「現実」という言葉の使い方も難しい。使い分けなければならないが、それが正しく使い分けられるとしても、実際には正しく使い分けられているわけではない。
例えば「事実」といったとき、私はエビデンスベースで証明されるものが「事実」だと考えるが、「真実」は必ずしもエビデンスベースで証明されず、現実的には存在しない理念の可能性もある。

ある意味、生活の中では「真実」と「事実」は溶け合っていると言える。だからニュースというものはフェイクになりやすい要素を多分に含んでいる。というのは日常的に当たり前に起こるようなことはニュースとしてのバリューがないわけで、やはり珍しいこと、珍奇なこと、突飛なこと、あるいは見たことのないようなことがニュースになるからだ。そしてそれが外電であれば、国内メディアはエビデンスを示して証明するとか再現するということが難しいわけだから、そこに事実とは異なることが入り込むことはある意味で当たり前であるといえる。

だから「誤報をなくしましょう」ということ自体は実はナンセンスで、どんなにジャーナリスト個人が注意深くコンプライアンスに従って記事を書いたとしても誤報は起こりうる。だからこそ、「誤報は起こる」ということを前提にしてそれにどう対応するかということを考えないと現実的な対応にはならない。

ネバダ州にある小さな博物館に置かれていた古新聞
ネバダ州にある小さな博物館に置かれていた古新聞。故・ダイアナ妃について報じている。2018年撮影。保守的な思想を持つ人々が多い地域で、街中にはトランプを支持するポスターなどがたくさん貼られていた。

テレビ番組が噂話を取り上げるときに「諸説あります」というテロップを出すことがある。諸説あるという表現は、ある意味で言うと極めて学問的だ。しかしながらそのテロップは実はさまざまな意見があるということが言いたいわけではなくて、異なる意見もあるということを知っています、決してそれを無視していませんという予防線であり自分が中立的な立場に立って客観的な視点で見ていると主張するためのアリバイとして使われている。「諸説あります」とは、そう言い訳をすることで偏った意見を堂々と展開するために添えられているのではないか。

マスコミュニケーションの最適化

マスコミュニケーション、マスメディアの「マス」の数字、具体的には新聞の部数やテレビの視聴率は明らかに落ちてきている。しかしそもそものところで1945年以前の戦前という時代に一家に1紙の新聞がとられていたかというとそんなことはないわけで、終戦後のしばらくの間も、新聞をとっている家が一般的だという感覚はなかったはずだ。おそらく、1950年代の末から60年代あたりに高度経済成長がある程度始まってテレビが各家庭に入ってくるようになったのとあまり変わらない時代に、新聞が本当に各家に配られるようになった。それが90年代末には崩れていった。おそらく新聞の部数が一番多いのは1997年あたりだから、それからずっと減ってきている。つまりほとんどの家庭に新聞があった時代はわずか40年ほどのことにすぎない。

40年という数字を考えてみると、例えばインターネットは95年を元年と考えると、既に25年が経過している。あと15年もすれば新聞の黄金時代の長さにある意味では匹敵する。そう考えると新聞がマスメディアとして持っていた力は、数によってそれほど変化しないのではないか。そもそもが、新聞が各家にない大正時代からマスコミの時代とは言われてきたように。

新聞はとられていたとしてもそれほど読まれていないという実態もあるはずだ。例えば私にしたって家へ帰ってから夕刊読むような時間もエネルギーもまったくない。朝刊にしても朝食の前に目は通すけれど、平均20分も読んでいるかどうか。

実はこの状況はリップマンが『世論』で書いているアメリカの1920年代の状況[大学生、実業家に対する調査で閲読時間15分との回答が70~75%]と変わらない。今の三十何面もあるような、新書3冊分といわれる文字数を毎日熟読する人は稀有だ。あれを全部読むなんてことは苦行以外のなにものでもない。そう考えると、メディアの影響力は必ずしもオーディエンスが直接に読むということを前提としないわけだ。

つまりマスメディアが発信するものは誰かが読んでいれば実はいい。カッツ、ラザースフェルドが言ったマスコミュニケーション2段階の流れというモデルがあるが、オピニオンリーダーが読んだものを「あの新聞にはこう書いてあったよ」と会話の中ですることによってマスメディアの影響力は拡大する。その意味では、実は今の新聞の発行部数が半分になることが大ごとかというとそうとも限らない。むしろこれまでも見栄や体面だけで買っていた人もおり、本当に多くの人に新聞が必要だったのかというと疑問が残る。

私がドイツに留学していたときに、勉強がてらSüddeutsche Zeitung(南ドイツ新聞)をとっていたら「えっ、おまえ、新聞読むのか。インテリだな」と同じ学生寮のドイツ人に言われたことがある。つまり普通のドイツの学生も新聞をあまり読まない。読むのはSpiegel、Sternなどのニュース週刊誌だった。アメリカで言えばNewsweek とかTIMEにあたる。そう考えると、各家に新聞が配られているという40年間の状況は国際的に見てやや異様だったと言えるかもしれない。

メディアは消えない

現代の日本社会は数の多い団塊の世代に最適化しているという面がある。だからこの世代がいよいよ退いていったときに、本当の意味でメディアは最適化できるかもしれない。

というのも、人間はどうしても成功体験の記憶に縛られるからだ。状況が変わりその方法では明らかに成功しないということがわかっていても、成功がもう一度起こるはずだと無理を重ね、結局状況に対応できなくなるということは歴史的に繰り返されてきた。団塊の世代というのはちょうど物心ついたころに新聞が家庭に届きはじめて、さらに少年期に入るとテレビが入ってきてそれを見続けた。マスメディアの成長とともに、あるいはその成功体験とともに育ってきたから、その呪縛から逃げられないのだ。一方でそういう輝かしい成功体験を持たない世代である若者たちなら、もしかしたら今の状況に応じた判断をすることもできるかもしれない。

南アフリカのオフィス街にて1980年代初頭に撮影
南アフリカのオフィス街にて1980年代初頭に撮影。アパルトヘイトの時代。強烈な日差しを避けるため売り子の女性が売り物の新聞を被ってしまっている。

今後あらゆるものがデジタル化していったとしても、紙は紙として残っていくというのが私の考えだ。おそらくメインストリームはタブレットで読めるよう何らかの形でデジタル化されていく。ただ一方ではビジネスとして成り立つように紙媒体を再構築していくのではないか。というのは、一度ビジネスとして確立したメディアがまったく消えたという例はないからだ。テレビが出たときにラジオが消えると散々言われたがそうはならなかったし、さらにさかのぼって新聞が登場したときも書籍はなくなるんだという議論だってあったがもちろんそうはならなかった。雑誌も生き残っている。だから既存のマスメディアが完全に消滅したり、ビジネスとして成立していたものがまったく消たりすることは考えにくく、何らかの形のそのメディアに最もふさわしい特性に特化して生き残っていくと考えている。

逆に考えると、消えたメディアというのはそもそもあるのかという問いが立つ。VHSはほぼ消えたと言えるかもしれないが、それはCD-ROMやブルーレイと機能的には同じだ。だから、VHSやそういう映像の記憶媒体を作っていたのとほぼ同じ会社が製造し続けている。基本的にはそのビジネスモデル連続的だ。例えばアナログのラジオとデジタルのラジオの差は送り手にとっては重要かもしれないが、受け手にとってはほぼ同じことだ。

メディア論は効果や影響力の議論だから、基本的には受け手について論じるもの。そうするとメディア論的見地からみればビデオレコーダーでもブルーレイレコーダーでも基本的には同じメディアだ。そうすると完全に消えたメディアというのはないのではないか。

「ポスト大衆」はありうるか

「大衆の時代は終わった」というのは私が学生だった80年代ごろから言われてきており、広告業界では「分衆」といった言葉が使われたこともあった。しかし大衆に代わるようなオーディエンス像というのが果たして本当に登場したのかという問題は改めて考えてみる必要がある。例えばインターネットの初期にはネットシチズンが「智民」と今ではちょっと恥ずかしいような訳で登場した。マス・コミュニケーション学会がメディア学会に変わったように「もうマスコミュニケーションじゃないでしょう」という議論というのは、研究者の間でもなされている。

ではオーディエンスがマス以上の何か気の利いた言葉で指し示されるようなものが現在存在するのかということは実は問題で、「大衆はなくなって単なる群衆になったんだ」という議論もできなくはないが、あまりリアリティのある話ではない。そうするとやはり依然として大衆という受け手の枠組みは残っていると言えるだろう。

実際、メディアが強力な効果を持つという議論、つまり人々に強い影響力を与えているという議論は、マスメディアの時代に成立した弾丸効果論から導き出されたものだ。いくら学問的に「そんな効果はありませんよ」と検証されても世間一般ではやっぱり信じられ続いている。

重大な事件が起こると「メディアが悪い」と言われることがあるが、メディア関係者は本質的なところでそれを否定しようと思っていない。そういう影響力があるからこそ広告媒体としての意味をもつからだ。「メディアはもう大衆を動かす力がありません」とはっきり言ってしまえば広告代理店は成り立たなくなる。メディアのビジネスそのものがやはり未だにマスへの効果を前提にして構築されているからだ。つまり「大衆の時代が終わった」というわりには、そういう「大衆の時代」の成功モデルでビジネスが続けられているという状況自体はあまり変わっていないのではないか。大衆を超えるものは実はまだ誰も見えていない。