佐藤 卓己

佐藤 卓己

1969年ニューヨークの反戦集会。軍服のような服を着た男がアジテーションをしている。肩についているのはB52のおもちゃ。当時は徴兵逃れたい若者がニューヨークに集まっていた。集会には幼い子どもも参加。当時はデモが多く、反戦デモのほか保守系のデモや差別を扇動するデモもあった。

相当数の世論は、順応主義的付加物にすぎない

情報を届けることとはどのようなことなのか。編集部は『Modern Times』という新しいメディアの出発にあたり、改めて考えてみる必要があると感じた。
フェイクニュースや誤報などメディアが抱え続けてきた課題にはどのように向き合えばいいのか。あらゆるものがDX化していく将来において、メディアはどのように変化していくのだろうか。情報を受取る人というのは果たしてどこにいるのか。京都大学大学院教育学研究学科教授の佐藤卓己氏に聞いた。

Updated by Takumi Sato on November, 29, 2021, 9:00 am JST

「ポスト大衆」はありうるか

「大衆の時代は終わった」というのは私が学生だった80年代ごろから言われてきており、広告業界では「分衆」といった言葉が使われたこともあった。しかし大衆に代わるようなオーディエンス像というのが果たして本当に登場したのかという問題は改めて考えてみる必要がある。例えばインターネットの初期にはネットシチズンが「智民」と今ではちょっと恥ずかしいような訳で登場した。マス・コミュニケーション学会がメディア学会に変わったように「もうマスコミュニケーションじゃないでしょう」という議論というのは、研究者の間でもなされている。

ではオーディエンスがマス以上の何か気の利いた言葉で指し示されるようなものが現在存在するのかということは実は問題で、「大衆はなくなって単なる群衆になったんだ」という議論もできなくはないが、あまりリアリティのある話ではない。そうするとやはり依然として大衆という受け手の枠組みは残っていると言えるだろう。

実際、メディアが強力な効果を持つという議論、つまり人々に強い影響力を与えているという議論は、マスメディアの時代に成立した弾丸効果論から導き出されたものだ。いくら学問的に「そんな効果はありませんよ」と検証されても世間一般ではやっぱり信じられ続いている。

重大な事件が起こると「メディアが悪い」と言われることがあるが、メディア関係者は本質的なところでそれを否定しようと思っていない。そういう影響力があるからこそ広告媒体としての意味をもつからだ。「メディアはもう大衆を動かす力がありません」とはっきり言ってしまえば広告代理店は成り立たなくなる。メディアのビジネスそのものがやはり未だにマスへの効果を前提にして構築されているからだ。つまり「大衆の時代が終わった」というわりには、そういう「大衆の時代」の成功モデルでビジネスが続けられているという状況自体はあまり変わっていないのではないか。大衆を超えるものは実はまだ誰も見えていない。